ブラックボックスのない正直な家

考え方

私たちの宮城県・仙台市は1978年6月に発生した「宮城県沖地震」と同程度の規模以上の地震が今後10年以内に70パーセント、 30年以内は99パーセントの確率で発生するといわれています。 日本列島は、地球を覆っている十数枚のプレートのうち4枚のプレートの衝突部にあって、世界的にも活発なサブダクションゾーンのフロントに位置しています。 日本列島は、地震が起こることを避けられない列島なのです。 また、この列島は、台風の通り道であり、さらには集中豪雨や強い季節風、大雪、寒波などの自然災害が、たくさん襲ってきます。 もともと家は、身を守るためのシェルターでした。これらの自然災害に耐えられる「強さ」を、建物がしっかり保持することが、いのちと財産を守る基本です。
プレートの衝突部

建物に掛かる力

建物には、いろいろな力が加わります。
固定荷重(建物の自重)、積載荷重(人間や家具などの物品類の重量)、積雪荷重(屋根に積もった雪の重量)などを鉛直荷重といいます。 それとは別に、風圧力や地震力など、横からかかる力の水平荷重があります。 鉛直荷重は、屋根や床などの面が受け、それを伝わって根太や梁に伝わり荷重は柱に集まります。 このように構造部材に集まった力は、向きを変えたり、伝達したりしながら、基礎や地盤に伝わります。 建物の構造で大切なことは、建物に掛かる力を受け止めると共に、スムーズに大地に伝えることです

許容応力度計算

建物の構造計算には幾つかの方法があります。
今回、わたしたちは「許容応力度計算」を用い、長期優良住宅先導モデルのすべての建物を構造計算することをルール化しました。 長期優良住宅先導モデルでは全てのモデル建物について柱・梁の各部材毎にその強度を確認しています。
建物に掛かる力

耐震等級2

耐震等級とは、数百年に一度発生する地震(震度6強から震度7程度)の地震力に対して、 建築主が、耐震性を判断する目安となるように3段階の耐震等級が表示されています。等級1は現行の建築基準法に定められた耐震力を持ちます。
等級1の建物は「数百年に一度発生する地震(震度6強から震度7程度)の地震力に対して倒壊、崩壊せず、 数十年に一度発生する地震(震度5強程度)の地震力に対して損傷しない程度」の耐震力を持ちます。
私たちの提案は耐震等級2です。耐震等級2は、現行の建築基準法に定められる地震力の1.25倍の地震力に耐え得る建物です。 木造2階建の建物が、震度7の地震で倒壊する確率は、等級1の場合で28%、等級2の場合で7.9%、等級3の場合3.5%とされます。

100年コンクリート

寿命が100年以上あるコンクリートのことを「100年コンクリート」といいます。 わたしたちの提案する長期優良住宅先導モデルでは、全棟ベタ基礎を採用し、コンクリートの設計基準強度を30N/mm2に定めました。
コンクリートは圧縮に強く、鋼材は引っ張りに強い特性を持っています。
コンクリートの働きは、①圧縮強さを保持し続けること、②鋼材との一体化により錆を発生させないこと、この二つに尽きます。
100年コンクリートは、鉄筋の腐食確率を少なくするため、水セメント比と強度を仮定して期待耐用年数100とするものです。
鉄筋は錆び、錆びると体積が増え、それがコンクリートの膨張圧になって作用し、コンクリートのひび割れを呼びます。 また、日射の影響や夏と冬の温度差によって繰り返される膨張収縮についてもコンクリートの寿命を短くすると言われています。 私たちの提案する二百年住宅では、基礎断熱工法を採用することによって、基礎コンクリートへの熱の影響を少なくできるよう工夫しています。〈家の持ち〉が違ってきます。

建物劣化を軽減させる対策3

建物の耐久度と、長持ちの程度をランクづけしたものです。
住宅に用いられる材料は時間が経過するにつれて、湿気や大気中の汚染物質などの影響受けて、腐ったり、錆びたりして、劣化します。 この基準は、材料の劣化を軽減する(劣化の進行を遅らせる)ための対策が、どの程度のものかを評価するものです。 1~3の等級で表示され、等級3では3世代(75年~90年)、等級2では2世代(50年~60年)の期間、大規模な改修工事は必要ないと判断されます。

地盤調査

第三者機関によって、地盤または杭の許容支持力と、基礎の方法を判定し、保証機関が瑕疵保証します。
周辺の土地全体が地盤がよくても、造成開発された土地の場合は切り土、盛り土などによって異なり、よく締る土が埋められているかどうかによっても異なります。 軟弱な土地に対しては、その対策を講じなければなりません。 恐いのは不同沈下であり、地盤改良工事(表層改良・柱状改良・小径鋼管杭工法など)を必要とする土地もあります。
不同沈下

住宅性能評価

「スクラップアンドビルド」と呼ばれた、今までの「大量生産・大量消費」のフロー経済が否定されて、長く使うことのできる良質な住まいが求められています。
ラベリング制度」といって、その性能や価値を「客観的」に示すことが求められています。
「設計住宅性能表示」では、設計・建築された住宅について「日本住宅性能表示基準」に従って表示された性能を、評価基準(必須9項目・選択1項目)にしたがって評価します。
必須9項目とは、
①構造の安定、②火災時の安全、③劣化の軽減、④維持管理への配慮、⑤温熱環境、⑥空気環境、 ⑦光・視環境、⑧高齢者等への配慮、⑨防犯への配慮、選択1項目が音環境です。
長期優良住宅先導モデルでは、 ①耐震等級2、②劣化対策等級3、③維持管理対策等級3、④省エネルギー等級4、が基本性能として要求されています
計画にあたって、指定審査機関による設計性能表示を受けて、この基本性能を担保していることを示すことが求められます
第三者機関による設計審査があるので安心です。